訪問リハビリマッサージ事業者が理学療法士をアドバイザー(顧問)として業務委託するメリット

訪問マッサージ事業者が理学療法士をアドバイザー(顧問)として業務委託するメリット

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理学療法士の井上(@Rehacon)です。
 
 
訪問リハビリの仕事をしていると必ずといっていいほど、訪問マッサージ事業者の方と同じ利用者さんを担当する機会があります。
 
この背景には、制度的に訪問リハビリは週に6単位までしか介護保険内で関わることができません。
 
1単位20分になるので、週に6単位というのは、
 
  • 1回40分を週3回
  • 1回60分を週2回
 
この2パターンのどちらかになるのが一般的だと思います。
 
1回20分だけで関わることはどの事業者さんも殆どないと思います。
 
リハビリを積極的に行いたいと希望する利用者さんは沢山います。
 
しかし、このような制度の問題で受けられないという場合と、介護保険の点数が足りなくて週に2回やりたくても1回にならざるを得ない場合もあります。
 
このような場合、介護保険ではなく医療保険を使うことのできる訪問マッサージさんにケアマネージャーさんの多くは依頼します。
 
つまり、訪問リハビリを介護保険で週1回、訪問マッサージを医療保険で週2回などということがよくあります。
 
これ自体問題は全くないのですが、問題なのは訪問リハビリと訪問マッサージで情報共有がうまく行われていないという現実です。
 
今回この記事では、訪問リハビリと訪問マッサージの違いやお互いのメリット、また、訪問マッサージ事業者さんが理学療法士などのリハビリの専門家をアドバイザーとして据えるメリットについて書いてみたいと思います。
 


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訪問リハビリと訪問マッサージの違い

 
リハビリテーションというのは、「再び適合する」というような意味合いがあります。
 
ですので、例えば脳卒中で片麻痺になってしまった方がまた歩けるようになりたいという目標や仕事復帰したいという目標があったとします。
 
脳梗塞や脳出血などの脳卒中に起こる『内反尖足』の原因とリハビリ治療について解説をします。

このような場合、身体的な機能だけでなく、精神面や環境面、社会的な側面まで考える必要があります。

 
多くの要素を評価し、その方の目標を達成できるように理学療法や作業療法、言語聴覚療法というセラピーをリハビリの専門家が提供します。
 
先に書いたように、これは技術的なものだけではないので、杖の選定や手すり、その他の福祉用具、社会復帰する上での環境調整、職場との掛け合いをする場合などもあり、関わりは多岐に渡ります。
 
一方で訪問マッサージはその名の通り、マッサージの専門家です。
 
マッサージの専門家なので、技術面という側面が強いです。
 
 

「訪問リハビリ」と「訪問マッサージ」はお互いに補填し合えば利用者さんにはメリットだらけ

 
訪問リハビリを提供する理学療法士や作業療法士の中では、マッサージ屋さんと間違われたくないということから訪問マッサージを否定する方が非常に多いです。
 
ただ、これは賛否あると思いますが、そもそも「目的」がしっかりしていればいいだけの話なので、
 
  • マッサージを希望する方には訪問マッサージ
  • リハビリを希望する方には訪問リハビリ
 
これに加えて、リハビリを希望していても上述したように、制度の問題がある場合に訪問マッサージになってしまうケースがありますので、ここは訪問リハビリと訪問マッサージで連携すればいいと僕は思っています。
 
従来のようなお互いバラバラに介入するのではなく、訪問リハビリを希望しているわけなので、訪問マッサージ事業者が訪問リハビリ事業者にアドバイザーという立場で委託することや、個人の理学療法士に委託することだって考えられます。
 
お互いにいらないプライドは捨てて、利用者さんありきを考えたらこの方法はメリットが大いにあると考えています。
 
 

訪問マッサージ事業者が理学療法士をアドバイザー(顧問)として業務委託するメリットはたくさんある

 
実際にこういうケースがあるのか調べてみても、自分が調べた限りでは殆ど存在しないサービスなんですよね。
 
ですが、マッサージだけを希望する方も少なからずいますので、そういった場合は訪問リハビリ事業者は訪問マッサージ事業者にお願いする、逆にリハビリが必要だという方や必要だと判断された方については、訪問マッサージ事業者は訪問リハビリ事業者にお願いをする、もしくはアドバイザーとして委託する。
 
訪問サービスを提供する上で「目的を達成する」ために何がベストなのか。
 
ここを考えていくと、役割ははっきりします。
 
訪問リハビリに従事するセラピストは、医師や看護師と日々連携を取り情報共有をします。
 
しかし、訪問マッサージ事業者とは殆ど連携しませんし、訪問マッサージ事業者も医師や看護師との連携は非常に不足しているということは否めないと思います。
 
少なからずうちの医師は訪問マッサージ事業者と日頃連絡を取るということは殆どありません。
 
事業者によっては医師との連携に力を入れているところもあるかもしれないので、この限りではありません。
 
この辺は訪問マッサージ事業者の課題ではないでしょうか。
 
この課題を理学療法士や作業療法士が関わることで軽減・解決することができると考えています。
 
メリットを羅列に挙げると、
 
  • セラピストが行う技術・知識・経験(リスク管理含め)に対する情報提供
  • リハビリテーションの考え方やアプローチ方法についての情報提供
  • 福祉用具や住環境に対しての知識、経験の情報提供
  • 場合によっては同行訪問で課題解決
  • 医師や看護師との連携の取り方のレクチャーを受けられる
  • 利用者さんのニーズに応えることができる
 
こういった点が挙げられます。
 
これに加えますが、ケアマネさんも訪問リハビリのこと、セラピストのことについて少しずつ理解が深まってきていると現場で働きながら肌感覚として実感しています。
 
点数上の問題から訪問リハビリが必要でも、致し方なく訪問マッサージを導入するケースというのは、現場にいる方は分かると思いますが非常に多いです。
 
訪問マッサージ事業者にセラピストが関わっているということをケアマネさんに分かってもらえれば、集客にも貢献ができる可能性も高いですし、事業所の売上などの直接的な貢献だけでなく、教育的貢献などの底上げに貢献できると考えています。
 
 

まとめ

 
今回のこの記事では、「訪問マッサージ事業者が理学療法士などのリハビリの専門家をアドバイザーとして据えることのメリット」というところに比重を置いてお伝えしました。
 
このような内容だと、どうしても上から目線のような気がして嫌なのですが、思い切って書いてみました。
 
これが実現できたら、セラピストの職域も広がり、訪問マッサージ事業者の質の向上・担保、そして何より利用者さんにとっても大きなメリットとなり、Win-Win-Winの関係が築けると考えています。
 
 

個人事業として「理学療法士アドバイザー委託」を受け付けています

 
僕は普段、在宅療養支援クリニックで訪問リハビリテーションの管理者をしています。
 
訪問リハビリには、非常勤勤務を含めると10年程の経験があります。
 
個人でアドバイザーの業務委託を受け付けておりますので、もしご興味ある訪問マッサージ事業者の方がいましたら、ご質問だけでも構いませんのでお気軽にご連絡下さい。
 
 
 

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2018年3月28日発売
読売新聞 夕刊

からだcafe・教えてヨミドックという健康コラムで「こむら返り」のことについて取材していただき、その内容が掲載されました。







2018年5月号
MONOQLO

今買い替えるべき日用品(身だしなみ編)のインソール特集でコメントが掲載されました。







2017年10月号
日経ヘルス

「肩こり・腰痛・足のむくみ・腕の疲れ」に対するセルフケア方法について指導・監修をしました。




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ABOUTこの記事をかいた人

井上 直樹

リハビリテーションコンサルタントの井上です。 コンサルタントとはその道のプロが助言や指導をするという意味です。 リハビリについての適切な情報発信は現在少ないのが現状です。 リハビリのことはリハビリの専門職種(理学療法士・作業療法士・言語聴覚療法士)が情報発信するべきだと考えています。 コンセプトは誰にでも理解できるように分かりやすく解説していくことです。 どうぞよろしくお願いします。