健康経営の取り組みに『足の健康(ヘルス)チェックとヘルスケア』は仕事の生産性を向上させる

健康経営サポート 足の健康チェック・ヘルスケア

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健康経営について

合同会社Relate代表社員の井上(@Rehacon)です。
 
私は理学療法士ではありますが、理学療法士の知識や経験は一般企業においても役立てると考えています。
 
そういった経緯から健康経営アドバイザーというものに興味を抱き、つい先日健康経営アドバイザーを取得しました。
 
 
今後はさらに上位ライセンスである健康経営エキスパートアドバイザーを取得する考えでいます。
 
話しは戻りますが、もうこの数年で「健康経営」というワードはよく聞くようになりました。実際に健康経営を意識して様々な取り組みをしている企業も多いです。
 
まず、健康経営ってそもそもどういうもの?という方もいると思うので簡単にご説明します。
 
健康経営とは、経済産業省(以下、経産省)が手掛けるプロジェクトで経産省は以下のように定義しています。
 
健康経営とは、従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践することです。企業理念に基づき、従業員等への健康投資を行うことは、従業員等の活力向上や生産性の向上等の組織の活性化をもたらし、結果的に業績向上や株価向上につながると期待されます。
 
このように定義されています。
 
つまり、従業員の健康に企業が投資をすることは、企業価値が上がることにつながります。
 
また、経産省は平成26年度から「健康経営銘柄」という制度をはじめ、平成28年度からは「健康経営優良法人認定制度」というものを開始しました。
 
単純に、健康経営を推進している企業は経産省から認定を受けることができ、求職者に対して健康に気を使ったホワイト企業であることをアピールすることができます。
 
最近は、名刺交換をさせてもらう場で名刺に健康経営銘柄のロゴが入っている方も増えてきた印象です。そういうこともあってか、だいぶ浸透してきたような印象をもっています。
 
実際にこの取り組みは個人的にとても良いことだと思っていて、特に介護業界や建築業界、年配の方々が多い企業は有効な取り組みではないかと考えています。
 
より詳しく知りたいという方は、理学療法士との相性が良い健康経営アドバイザーを取得。企業のヘルスケアサポートにも貢献したいという記事でもまとめていますので、合わせてお読みください。
 

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健康経営の取り組みにはどんなものがあるのか

健康経営の具体的な取り組み

では、健康経営の取り組みにはどのようなものがあるのでしょうか。よく行われている事例としては以下のようなものがあります。

 
  • 健康診断
  • メンタルヘルスチェック
  • 禁煙推進
  • 食事代補助
  • 特定保健指導
  • スポーツ大会(ボウリングやバドミントンなど)
  • 各種健康イベントへの参加
 
等々、様々ですが、企業側が面白いことを企画しして行っていることもあります。こういった取り組みをしている企業が徐々に増えてきました。
 
 

健康経営の具体的な取り組み事例

■運動機会の増進に向けた取り組み事例:今より10分多く歩く、階段を利用する、一駅分を多く歩く、ラジオ体操、ストレッチ、運動会など

■時間外労働削減の取り組み事例:従業員間の労働時間の平準化、業務の一部をアウトソーシング(外注)する、有給休暇取得の促進、フレックスタイム制度の導入、リモートワーク(在宅ワーク)の導入など

■受動喫煙の取り組み事例:喫煙室の設置、共同使用区域の完全禁煙、禁煙外来の補助など

 
 
 

健康経営に取り組んだ企業の効果

健康経営の効果

健康経営は企業の価値を上げるという目的がありますが、実際に取り組んだ企業の効果とはどのような効果があるのでしょうか。

 
実際に調べてみると、詳細なデータというのは存在しませんが、内閣府が健康投資による効果検証についてまとめています。
 
その中で記載されていることは、海外向けのデータが圧倒的に多く日本人のデータが少ないこと、長期的な効果を検証した研究結果がないこと、大企業が多く中小企業対象が少ないことなどが挙げられています。
 
これから少しずつデータが溜まっていくでしょうし、セグメント別による効果検証というのもより活発になっていくと予測しています。
 
とはいえ、現時点でも健康投資による効果というのは非常に期待されているところであり、今後日本ではより「健康経営」という考え方は浸透していくものと考えられます。
 
 
 
 

健康経営の取り組みに福利厚生サービスとして足のヘルスチェックとヘルスケアはおすすめです

健康経営 足の健康チェック

弊社では、代表が理学療法士であり、現在弊社では足の健康を考えた靴・インソール作りを靴の制作企業と業務提携を締結して取り組んでおります。

 
  • 女性用のコンフォートシューズ
  • 作業靴、安全靴
  • 介護シューズ
  • キッズシューズ
 
等々、幅広く靴やインソール作りに取り組んでいます。
 
健康経営において、従業員の方々が日頃から、足の状態を整えることを意識し、靴の選び方や履き方をちょっと考えるだけで業務の生産性が上がります。
 
例えば、営業マンは歩く機会が多いですが、靴の選び方1つで足の疲れは変わります。自分の足の特徴を理解して、定期的にセルフケアを行うことで足腰の痛みや疲労を予防することができます。
 
身体の不調はモチベーションの低下を引き起こしますし、実際の営業活動の量や質が落ちてしまうなど、仕事に大きく影響するということになります。
 
仕事で重いものを持ったり、長時間の立ち仕事の場合にも同様で、足腰の痛みや疲労を予防できることで仕事の生産性は上がります。その人にあった靴やインソールを選ぶことで、重いものも持ちやすくなるといった相乗効果も期待できます。
 
足のヘルスチェック・ヘルスケアに健康投資することで、仕事の生産性は上がり・従業員の満足度も上がります。
 
企業が足のヘルスチェック・ヘルスケアを導入することで、健康経営に貢献できると私は考えています。
 
では、実際に足のヘルスチェックやヘルスケアはどのように行うのかご説明致します。
 
 

足のヘルスチェックとは

足のヘルスチェックにはどのようなものがあるのかここで挙げてみます。
 
  • 足の計測
  • 足の状態チェック
  • 靴のチェック
 
大きく分けるとこの3つが挙げられます。
 
 

足の計測

フットゲージ・メジャー

足の計測は、

 
  • 足の長さ
  • 足の幅
  • 足の周径
 
この3つの要素を体重を乗せた状態と体重を乗せていない状態で計測します。
 
体重を乗せた場合と乗せない場合で計測することで、硬い足なのか、柔らかい足なのかということを可視化します。
 
 
 

足の状態チェック

フットプリント フットプリント

足の痛みや身体の不調などのヒアリング、足の状態をフットプリントと徒手によるアセスメントを行います。

 
現時点で足に痛みがあるのか、腰痛や肩こりがあるのか。身体の状態をヒアリングします。腰痛や肩こりは足の状態に左右されることがしばしばあります。
 
フットプリントでは、足裏の状態を確認することができ、どこに体重がかかっているのか、かかっていないのかということが分かります。
 
また、外反母趾や扁平足、タコ、魚の目、開張足など足の現状と起こりやすいトラブルを予測することができます。つまり予防するための材料が分かります。
 
 
徒手によるアセスメントとは、手で足の筋肉の硬さや関節の硬さをチェックします。
 
筋肉が硬かったり、筋膜の癒着の有無を確認できることて予防方法をご提案できます。
 
 

靴のチェック

靴のチェック
内側が削れている

靴の状態は、その人の歩き方を反映しています。靴をチェックすることで歩き方はおおよそ推測することができます。
 
足の計測・足の状態チェックを元に、靴のフィッティングを行います。また、どんな靴を選べばいいのか・とんなインソールを選べばいいのかご提案させていただきます。インソールも相当な数が販売されていて、それぞれに特徴があるので、その人に合わせたインソールをご提案致します。

インソールの種類は様々
インソールの種類は様々で何を選べばいいのか分からない人も多い
 
 

足のヘルスケアとは

ヘルスケアとは、健康維持・増進のための健康管理のことを言います。
 
弊社による足のヘルスケアは、足の状態をチェックした内容を元に、どのようなセルフケアをすればいいのか、どのような予防方法をとればいいのか、具体的にご提案させていただきます。
 
 

これまでの実績

弊社代表は、インソールのことについて雑誌への掲載実績があり、こむら返りのことについて読売新聞への掲載実績もございます。
 
また、現在進行中で、靴の制作業者と業務提携を結び、健康を考えた靴の企画・開発・制作をアドバイザーという立場で参画しております。
 
 

健康経営サポート事業へのお申込み

弊社では、企業様の生産性向上・職員の満足度アップのために、足のヘルスチェック・ヘルスケアをご提供致します。
 
月1回の企業様への訪問、3ヶ月に1回の企業様への訪問など、柔軟にご対応致します。
 
導入のご相談は無料ですので、ご興味のある企業担当者の方は是非一度ご連絡下さいませ。
 
 
 

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井上 直樹
(同)Relate・(同)ALLMERU代表社員/理学療法士の井上直樹です。 このサイトでは一般の方に向けたリハビリの基本的な情報発信を行っております。また、不定期ですが雑誌や新聞などのマスメディア・WEB上のメディアにも情報提供を行っております。リハビリについての適切な情報発信は現在少ないのが現状です。リハビリのことはリハビリの専門職種(理学療法士・作業療法士・言語聴覚療法士)が情報発信するべきだと考えています。コンセプトは誰にでも理解できるように分かりやすく解説していくことです。リハビリに関わるコンサルティング事業を展開しております。お仕事依頼もお気軽にお問合せくださいませ。