遠隔診療に続いて、遠隔リハビリ(テレリハ)システムの可能性と効果について

遠隔リハビリテーション(テレリハ) 効果と可能性

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合同会社Relateの井上です。
 
新型コロナウイルス(COVID-19)の影響により、緊急事態宣言が5月末まで延長され、コロナの影響は仕事にもプライベートにも日に日に大きくなってきています。
 
私自身も仕事への影響が少なからずありますが、何とか踏ん張れている方かもしれません。
 
そんな中、テレワークという言葉がだいぶ世の中に浸透してきました。私はこれまでも業務内容の一部をテレワークで対応してきましたが、今回のコロナが出てくる以前は在宅ワークやリモートワークという言葉が一般的で、テレワークというのは今回はじめて聞きました。
 
テレ(遠隔)・ワーク(仕事)
 
遠隔で仕事をすることを意味しますが、私が身を置くヘルスケア業界でもようやく重い腰を上げて加速していくかもしれません。
 
私は過去に遠隔診療のコンテンツを書いたことがあります。ですが、もうすでに4年くらい前の話になります。

【関連記事】
医療をもっと身近に。新しい医療システム『遠隔診療・遠隔医療』とは。

 
この4年間で遠隔診療については、本当に進みが遅くて遅くてどうにもならないとさえ思ってきました。ですが、コロナの影響でようやく諸々が緩和され動き出しました(まだまだ課題は山積みですが)。
 
以前は、2回目の診察以降に遠隔診療が認められていましたが、現在はコロナの影響から初診から遠隔診療が可能となりました。但し、様々な基準が設けられていますので、気になる方は遠隔診療対応施設も公開されていますのでご確認してみてください。
 
 
ここに加えて遠隔リハビリならぬ、『テレリハ』が今後は一気に普及していくと予想しています。
 
むしろ、増えていかないと今回のようなことが起きた時など、心身機能の低下が顕著に現れる廃用症候群(生活不活発病)が起こります。
 
 
そのためには、テレリハの普及はとても重要になってきます。ここでは、テレリハでできることと可能性について書いていきます。
 


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遠隔リハビリ(テレリハ)ってそもそも今まであったの?

 
日本でテレリハが行われてきたということは殆ど事例はありません。一部、自費サービスで提供している企業もありましたが見ている限りではあまりうまくいかなかったのではないかと思っています。
 
一方で世界に目を向けてみると、デンマークでは遠隔診療や遠隔リハビリが公的サービスとして認められています。
 
この日本においても在宅医療や在宅介護など「在宅ケア」に目がようやく向けられ、地域格差があるにせよ、サービスもある程度普及してきました。デンマークにおいても「在宅ケア」は重要視されており、さらに遠隔における医療やリハビリテーションが進んでいます。
 
Beyond Healthによると、慢性疾患の増加が世界的に問題視されており、2025年には治療の必要な疾患の7割が慢性疾患となると指摘しています。
 
この慢性疾患に対して「遠隔リハビリ」が非常に注目されています。
遠隔リハビリ テレリハ
 

テレリハでできること・テレリハの可能性

 
私自身、テレリハの最大のメリットはアセスメントではないかと考えています。
 
例えば、テレワークが普及していく中で出てくる問題点としては、肩こりや腰痛が挙げられます。
 
肩こりや腰痛は労働生産性を著しく低下させ、年間3兆円の経済損失があると試算されています。こういった課題は企業にとっては非常に大きいと考えます。つまり、働く従業員の方々向けに肩こりや腰痛に対する相談業務を行うことが可能になります。
 
どんな痛みなのか、いつから痛いのか、どのような痛みなのか、軽減させるためにどんな運動をしたらいいのか、どんなストレッチをすればいいのか、、、
 
挙げればきりがないですが、このような相談対応が可能となります。
 
また、長期間の自粛生活によって今まで歩けていたのに歩けなくなってしまった、歩けなくなるんじゃないかと不安を抱えているご高齢の方なども該当します。
 
人というのは、不要な安静は不健康にさせます。自粛はいいですが、ただ家にいて何もしていないとあっという間に筋力は落ちます。1ヵ月もそのような生活を送っていれば、元々あった筋力の50%は減少するとも言われていますので注意が必要です。
 
このように、不要な安静は廃用症候群を引き起こし、ご高齢の方々の生活に悪影響を及ぼすこととなります。このような方々に対してテレリハを行うことで、体調の確認から食事内容のご提案、運動方法のご提案などを行うことができます。
 
ご高齢の方はインターネットをうまく活用できないというデメリットがありますが、ご家族が対応することや介護サービスに入っているヘルパーさんなどに対応してもらうことなど、やり方はいくつもあるはずです。
 
これから様々な問題や課題は出てくると思いますが、常にブラッシュアップさせてPDCAを改善させていくことでより良いサービスができあがっていくと考えています。

遠隔リハビリ テレリハ

 
 

オフラインのよさとオンラインのよさをうまく融合させていくことが重要

 
よくメディアや世間では、どちらかが良いといった極論が展開されることが多いですが、私は両方とも良いとこ取りでいいと思っています。
 
オフラインばかりが仕事として当たり前になっていたコロナ以前は、オンラインなんか。。。といった話がよく出ていましたし、コロナの影響が出てくれば、テレワークだとかオンライン飲み会だとかいろいろでてきます。
 
いずれにしても良い悪いは必ずあって、〇〇〇〇の仕事はオンライン、〇〇〇の仕事はオフライン、等々うまく使い分けてうまく融合させていくことでより生産性も向上して業務効率化にもなると思います。
 
特にヘルスケア業界は非常にこの点については遅れているので、今回のコロナを機にオンラインでできることをより明確にして、うまく活用できるような世界になっていけばいいなぁと考えています。

そのために、私はテレリハを推奨していきたいですし、実際にトータルリハビリテーションセンター様と弊社、その他複数の企業とフリーランサーが参画してテレリハ事業を開始しています。

 
 

まとめ

今後、アフターコロナとかウィズコロナとか言われていますが、コロナウイルスと共存していくことが必要になっていくと思いますし、何よりもコロナ以前の生活に再び"同じように"戻ることは難しいはずです。

同じような生活は送れないにしても、これを良い機会にして働き方やサービスの在り方というのは大きく変化していくと考えられます。

ヘルスケア業界もまた同じように、従来の外来などのような対面診療のみならず、オンライン診療やオンラインリハビリなど、遠隔サービスがより普及していき、より良いサービスを展開していく必要があるでしょう。

そのような中で、今回ご紹介させていただいた「テレリハ」は数多くの課題を解決する1つのサービスの形だと思っていますので、是非ご興味ある方はトータルリハビリセンター様か弊社にお問合せいただければと思います。

それでは、最後までお読みいただきありがとうございました。


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■メディア掲載実績■




2018年3月28日発売
読売新聞 夕刊

からだcafe・教えてヨミドックという健康コラムで「こむら返り」のことについて取材していただき、その内容が掲載されました。







2018年5月号
MONOQLO

今買い替えるべき日用品(身だしなみ編)のインソール特集でコメントが掲載されました。







2017年10月号
日経ヘルス

「肩こり・腰痛・足のむくみ・腕の疲れ」に対するセルフケア方法について指導・監修をしました。




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ABOUTこの記事をかいた人

井上 直樹

合同会社Relate(リレイト)代表社員/理学療法士の井上直樹です。 このサイトでは一般の方に向けたリハビリの基本的な情報発信を行っております。また、不定期ですが雑誌や新聞などのマスメディア・WEB上のメディアにも情報提供を行っております。リハビリについての適切な情報発信は現在少ないのが現状です。リハビリのことはリハビリの専門職種(理学療法士・作業療法士・言語聴覚療法士)が情報発信するべきだと考えています。コンセプトは誰にでも理解できるように分かりやすく解説していくことです。お仕事依頼もお気軽にお問合せくださいませ。