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理学療法士は起業できるの？
結論からいうと、理学療法士は起業できます。ただし、「理学療法士として開業すること」と「事業を起こすこと」は意味が異なります。この違いを理解していないために、「理学療法士は起業できない」と誤解している方も少なくありません。
近年では、自費リハビリ施設や介護事業、健康事業、オンラインサービス、コンサルティングなど、理学療法士の専門知識を活かした起業が増えています。私自身も理学療法士として起業し、複数の事業を運営しています。
ここでは、理学療法士が起業できる理由と、開業との違いについて分かりやすく解説します。
理学療法士に開業権はない
理学療法士には、医師や歯科医師、あん摩マッサージ指圧師のような「開業権」はありません。
理学療法士法では、医師の指示のもとで理学療法を行うことが定められているため、「理学療法院」として保険診療を行う施設を単独で開設することはできません。
そのため、「理学療法士は開業できない」と言われることがありますが、これはあくまでも医療保険を利用した理学療法施設を開設できないという意味です。
「開業できない」と「起業できない」は違う
「開業できない」と「起業できない」は同じではありません。
起業とは、自ら会社や事業を立ち上げることを指します。そのため、理学療法士でも株式会社や合同会社を設立し、さまざまな事業を運営することが可能です。
例えば、自費リハビリ施設、介護事業、健康運動教室、オンラインサービス、講師業、コンサルティングなどは、理学療法士の知識や経験を活かしながら起業できる代表的な事業です。
理学療法士の起業が増えている理由
近年、理学療法士の起業が増えている背景には、保険制度だけでは対応できないニーズの拡大があります。
予防や健康づくり、自費リハビリ、スポーツ、オンライン教育など、専門性を活かせる分野が広がり、働き方の選択肢も増えています。また、SNSやブログ、YouTubeなどを通じて個人でも情報発信しやすくなり、会社員時代から副業として実績を積み、独立する理学療法士も珍しくありません。
これからの時代は、「病院で働く」だけでなく、自ら価値を提供するという選択肢も、理学療法士にとって現実的なキャリアの一つになっています。
理学療法士が起業できる事業とは？
理学療法士は医療保険を利用したリハビリ施設を単独で開業することはできませんが、専門知識や臨床経験を活かして起業できる事業は数多くあります。
近年では、自費リハビリや介護事業だけでなく、オンラインサービスやコンサルティングなど、働き方の選択肢は大きく広がっています。ここでは、理学療法士が起業しやすい代表的な事業をご紹介します。
保険外（自費）リハビリ
近年、最も注目されているのが保険外（自費）リハビリ事業です。
医療保険や介護保険では時間や制度に制限がありますが、自費リハビリでは利用者一人ひとりに合わせたサービスを提供できます。脳卒中やパーキンソン病、整形外科疾患など専門分野に特化することで、他社との差別化もしやすくなります。
一方で、集客やブランディングが成功の鍵となるため、ホームページやSEO、SNSなどのマーケティング戦略も重要です。
整体院・コンディショニング施設
理学療法士の知識を活かして、整体院やコンディショニング施設を運営するケースも増えています。
肩こりや腰痛だけでなく、スポーツ障害や姿勢改善、健康づくりなどを目的としたサービスを提供できるため、幅広い年代を対象に事業展開できます。
ただし、医療機関と誤認されるような広告表現には注意し、法令を守った運営が必要です。
デイサービス・介護事業
高齢化が進む中で、デイサービスや介護事業も理学療法士が起業しやすい分野の一つです。
機能訓練型デイサービスや地域密着型サービスなど、専門性を活かせる場面は多く、利用者の生活機能向上に直接関わることができます。
介護保険制度に関する知識や人材採用、運営管理など、臨床以外の経営スキルも求められます。
訪問看護ステーション
理学療法士が経営者となり、看護師を管理者として配置することで、訪問看護ステーションを運営することも可能です。
在宅医療の需要は年々高まっており、訪問リハビリを含めた地域包括ケアの中心的な役割を担える事業です。
医療機関やケアマネジャーとの連携が重要になるため、地域との信頼関係づくりが成功のポイントになります。
オンライン事業・教育事業
インターネットの普及により、場所にとらわれない事業も増えています。
ブログやYouTube、オンライン講座、会員制サイト、電子書籍など、自身の知識や経験をコンテンツとして提供することで収益化することも可能です。
初期費用を抑えて始められるため、副業からスタートしやすい点も魅力です。
コンサルティング・講師業
豊富な臨床経験や専門知識を活かし、医療機関や介護施設への研修、企業向けセミナー、経営支援などを行うコンサルティング事業も選択肢の一つです。
専門分野で実績を積み重ねることで、講演依頼や執筆依頼につながることもあります。
情報発信を継続し、自身の専門性を広く知ってもらうことが、事業を成長させる大きなポイントです。
| 事業内容 | 初期費用 | 難易度 | 収益化までの期間 | おすすめ度 |
|---|---|---|---|---|
| 保険外（自費）リハビリ | ★★★★☆ | ★★★★☆ | 中 | ★★★★★ |
| 整体院・コンディショニング施設 | ★★★☆☆ | ★★★☆☆ | 中 | ★★★★☆ |
| デイサービス・介護事業 | ★★★★★ | ★★★★★ | 長 | ★★★★☆ |
| 訪問看護ステーション | ★★★★★ | ★★★★★ | 長 | ★★★★☆ |
| オンライン事業・教育事業 | ★☆☆☆☆ | ★★★☆☆ | 短 | ★★★★★ |
| コンサルティング・講師業 | ★☆☆☆☆ | ★★★★☆ | 中 | ★★★★★ |
私が起業して感じた「理学療法士起業」の現実
私は理学療法士として病院勤務を経験した後に起業し、現在では複数の事業を運営しています。
起業前は、「専門知識や技術があれば何とかなる」と考えていました。しかし、実際に経営者になってみると、その考えは大きく変わりました。
もちろん理学療法士としての専門性は重要ですが、それだけでは事業は成り立ちません。集客や営業、経営、お金の管理、人材育成など、これまで病院勤務では経験しなかった仕事が毎日のように求められます。
ここでは、私自身が起業して初めて気付いた「理学療法士起業の現実」についてお伝えします。
資格だけでは仕事は来ない
理学療法士の資格は、専門知識や技術を証明する大切な国家資格です。しかし、資格を持っているだけで仕事が自然に増えることはありません。
会社員であれば、患者さんは病院や施設に来てくれます。しかし起業すると、お客様に自分の存在を知ってもらい、選んでもらう必要があります。
「良いサービスを提供すれば自然に口コミで広がる」と考えていましたが、実際にはそう簡単ではありませんでした。
技術を磨くことはもちろん大切ですが、それ以上に「自分の価値を伝える力」が必要であることを痛感しました。
営業・マーケティングが最も重要だった
起業して最も大きな学びだったのは、営業やマーケティングの重要性です。
どれだけ優れたサービスを提供していても、その存在を知ってもらえなければ利用者は増えません。
ホームページやSEO、ブログ、SNS、セミナー、紹介など、集客方法はさまざまありますが、自分の事業に合った方法を考え続けることが必要です。
私は理学療法士として働いていた頃、営業という仕事を経験したことはありませんでした。しかし今では、「サービスを作ること」と同じくらい「届けること」が重要だと感じています。
幸運だったことは、ある程度マーケティングが重要になることは何となく分かっていたので、起業する前からこのブログ運営をしていました。元々の目的は、ブログから仕事を獲得するためであり、それはある程度想定通りに進み、たくさんのお仕事依頼を受けられたのは本当によかったと思っています。
経営者になると仕事の内容が180度変わる
会社員時代は、患者さんのリハビリが仕事の中心でした。
一方で経営者になると、リハビリを提供する時間よりも、経営について考える時間の方が多くなります。
売上や経費の管理、採用、人材育成、契約、税務、広告、事業計画など、仕事の内容は大きく変わります。
「理学療法士」ではなく、「経営者」として判断する場面が増え、その責任の重さを日々感じています。
起業して良かったこと・大変だったこと
起業には大変なことも数多くあります。
収入が安定しない時期もあり、すべての責任を自分で負わなければならない場面もあります。
しかし一方で、自分が本当に実現したいサービスを形にできること、必要としている人へ直接価値を届けられること、仲間と一緒に新しい挑戦ができることは、会社員では得られなかった大きなやりがいです。
私は、「理学療法士」という資格がゴールではなく、その専門性を社会にどう活かすかが重要だと考えています。
なぜ病院勤務を辞めようと思ったのか
なぜ病院を辞めようと思ったというよりも、実際の所は元々学生時代から起業すると決めていました。最初の4年間は急性期回復期病院で経験を積み、整形外科の外来を3年、訪問リハビリ3年、計10年現場で経験したら起業すると決めていました。
実際に、割とこのような流れに近く、急性期回復期4年、整形外科内科クリニックに1年半、訪問リハビリ4年、介護系のベンチャー起業に1年という流れで起業しました。
訪問診療からの訪問リハビリでは立上げを経験できましたし、ベンチャー起業ではWEBマーケティングに従事し、とても良い経験が積めたと思っています。
起業1年目の売上や苦労したこと
起業するタイミングで、これはたまたまでしたが、お世話になっていた医師が他で訪問診療を立ち上げる話があり、そこで訪問リハビリ部門の立上げコンサルティングを依頼され、1つ仕事が決まっていたこと、あとはこのブログ経由で靴をOEM制作する企業からお声がけいただき、2つの仕事が決まっていました。
今振り返っても、この仕事は本当にありがたく心の支えになったことは忘れません。
ただ、それ以外の仕事は基本的になく、ブログ経由で単発の仕事があるくらいで半年間は本当に苦しい時間を過ごしたことは今後忘れることはありません。なかなか仕事を獲得するのは難しく、医療機関でしか働いたことがない人間にとっては辛い時期を過ごしました。
その後は、これもありがたいことに、起業したことを知ってお声掛けしていただくことも増えて、少しずつ仕事は増えていきました。業績が上がらない訪問看護ステーション・デイサービス、このようなケースでコンサルティングを中心とした依頼をいただくことができましたが、起業初年度は結局の所赤字決算となり、起業は甘くないなと痛感したことを今でもはっきりと覚えています。
起業前に準備しておいて良かったこと
起業は、会社を設立した日から始まるものではありません。
実際には、会社員として働いている間の準備が、その後の事業の成否を大きく左右します。私自身も、振り返ると「やっておいて良かった」と思うことがいくつもあります。
もちろん、人によって目指す事業や状況は異なりますが、これから理学療法士として起業を考えている方には、ぜひ意識してほしいポイントをご紹介します。
会社員時代から副業を始める
いきなり会社を辞めて起業するのではなく、まずは副業として小さく始めることをおすすめします。
セミナー講師や執筆、運動指導、ホームページ制作、コンサルティングなど、本業以外で収益を得る経験は、経営者としての視点を身につける大きな財産になります。
また、副業で実績や顧客を増やしておくことで、独立後のリスクを抑えることにもつながります。
ブログ・SNSで情報発信する
起業前から情報発信を続けることも非常に重要です。繰り返しになりますが、私は起業前にこのブログを立上げ、100本以上の記事をリリースしました。当時は、ブログ＝アメブロみたいな時代でしたが、WordPress＋独自ドメインで運用した理学療法士のブログは私を含めて5名くらいしか目立っていませんでした。
現在では、多くの方がサービスを利用する前にホームページやSNSで情報を確認します。そのため、自分の専門性や考え方を継続的に発信しておくことで、信頼を積み重ねることができます。
今はとても良い時代です。ブログだけでなく、Instagram、YouTube、X（旧Twitter）など、自分に合った媒体を選び、無理なく続けることが大切です。
情報発信はすぐに成果が出るものではありませんが、長期的には大きな資産になります。特に独自ドメインで運用できるもの。これが一番資産になります。
人とのつながりを作る
起業すると、一人で解決できない課題が数多く出てきます。
だからこそ、会社員のうちから人とのつながりを大切にしておくことが重要です。
医師や理学療法士、作業療法士、ケアマネジャー、介護事業者、経営者など、さまざまな立場の方との交流は、新しい仕事や学びにつながることがあります。
起業後に慌てて人脈を作るのではなく、日頃から信頼関係を築いておくことをおすすめします。
資金を準備する
起業には、思っている以上に資金が必要になります。
会社設立費用だけでなく、設備投資やホームページ制作、広告費、家賃、人件費など、事業を軌道に乗せるまでの運転資金も考えておかなければなりません。
また、開業直後は収入が安定しないことも多いため、生活費を含めて余裕を持った資金計画を立てておくことが大切です。
必要に応じて、日本政策金融公庫などの創業融資を活用することも選択肢の一つです。
経営について勉強する
理学療法士は、学校や臨床で経営を学ぶ機会がほとんどありません。
しかし、起業すると売上や利益、資金繰り、集客、採用、マーケティングなど、経営に関する知識が必要になります。
書籍を読んだり、経営者の話を聞いたり、実際に小さな事業を経験したりすることで、少しずつ経営者としての視点を身につけることができます。
私自身も、「もっと早く経営を学んでおけば良かった」と感じる場面は少なくありませんでした。専門技術だけでなく、経営を学ぶことも、起業を成功させるための大切な準備だと考えています。
これから起業する理学療法士へ｜おすすめのロードマップ
「いつか起業したい」と考えていても、何から始めればよいか分からず、一歩を踏み出せない方も多いのではないでしょうか。
私自身も、最初から明確な事業計画があったわけではありません。試行錯誤を繰り返しながら、少しずつ経験を積み重ねて現在に至っています。
ここでは、これから理学療法士として起業を目指す方へ向けて、私がおすすめするロードマップをご紹介します。
STEP1 専門性を磨く
起業で最も大切な土台は、理学療法士としての専門性です。
どれだけ集客が上手でも、提供するサービスに価値がなければ長く選ばれ続けることはできません。
まずは、自分がどの分野で強みを発揮できるのかを明確にし、その専門性を磨き続けましょう。
「この分野なら○○さん」と言われるような存在になることが、起業後の大きな強みになります。
STEP2 情報発信を始める
専門性を磨いたら、それを必要としている人へ届ける準備を始めます。
ブログやSNS、YouTubeなどで継続的に情報発信を行うことで、自分の考え方や専門性を知ってもらうことができます。
情報発信は、すぐに集客につながるわけではありません。しかし、継続することで信頼が積み重なり、将来的には大きな集客資産になります。
起業してから始めるよりも、会社員のうちから少しずつ取り組むことをおすすめします。
STEP3 副業で実績を作る
情報発信と並行して、副業として小さく事業を始めてみましょう。
セミナー講師や運動教室、執筆、自費リハビリ、オンラインサービスなど、自分の専門性を活かせる仕事に挑戦することで、お客様との関わり方や収益化の流れを実践的に学ぶことができます。
副業で得た実績や経験は、独立後の大きな自信につながります。また、「自分のサービスに本当にニーズがあるのか」を確認する貴重な機会にもなります。
STEP4 法人設立・独立する
副業で一定の実績や収益が見えてきたら、本格的な独立を検討するタイミングです。
事業内容や将来の展望に合わせて、個人事業主として始めるか、株式会社や合同会社を設立するかを選択しましょう。
また、事業計画や資金計画をしっかり立て、日本政策金融公庫などの創業融資を活用することも視野に入れると、より安定したスタートを切ることができます。
独立はゴールではなく、新たなスタートです。焦らず準備を整えたうえで、一歩を踏み出すことが大切です。
STEP5 事業を仕組み化する
起業直後は、自分自身が現場で働く時間が多くなります。しかし、長く事業を続けていくためには、「自分が動き続けなければ成り立たない状態」から少しずつ脱却していくことも重要です。
業務のマニュアル化やスタッフの育成、ホームページやブログによる集客の仕組みづくりなどを進めることで、事業はより安定して成長していきます。
私自身も、起業当初は目の前の仕事に追われる毎日でした。しかし、少しずつ仕組みを整えることで、新しい事業への挑戦やサービスの質を高める時間を確保できるようになりました。
理学療法士の起業でよくある質問
理学療法士は株式会社を設立できますか？
はい、理学療法士でも株式会社や合同会社を設立することは可能です。
理学療法士という資格が会社設立の制限になることはありません。ただし、理学療法士には医療保険を利用したリハビリ施設を単独で開設する権限（開業権）はないため、事業内容によっては関連法令を理解したうえで運営する必要があります。
近年では、自費リハビリ、介護事業、健康事業、教育事業などを株式会社や合同会社で運営している理学療法士も増えています。
起業資金はいくら必要ですか？
必要な資金は、どのような事業を始めるかによって大きく異なります。
例えば、ブログ運営やオンライン講座などであれば数万円程度から始めることも可能です。一方、自費リハビリ施設や店舗を構える場合は、物件取得費や内装費、設備費、広告費などを含めて数百万円以上必要になるケースもあります。
また、開業資金だけでなく、売上が安定するまでの運転資金や生活費も考慮して資金計画を立てることが重要です。必要に応じて、日本政策金融公庫などの創業融資を活用する方法もあります。
副業から始めても大丈夫ですか？
はい、むしろ副業から始めることをおすすめします。
副業であれば、会社員として安定した収入を得ながら、自分のサービスに需要があるかを確認できます。また、集客や営業、価格設定など、経営に必要な経験を積むこともできます。
ただし、勤務先によっては副業を禁止している場合もあるため、就業規則を事前に確認しましょう。また、公務員など一部の職種では、副業に制限が設けられている場合があります。
病院を辞めるタイミングはいつですか？
明確な正解はありませんが、副業で一定の実績や収益が見えてから独立する方がリスクは少ないでしょう。
「起業したい」という気持ちだけで退職してしまうと、生活費や事業資金への不安から、焦って判断してしまうことがあります。
事業計画がまとまり、ある程度の顧客や売上の見込みが立った段階で独立を検討することで、より安定したスタートを切りやすくなります。
開業届は必要ですか？
個人事業主として起業する場合は、原則として税務署へ開業届を提出します。
開業届を提出することで、青色申告による節税制度を利用しやすくなるなどのメリットがあります。
一方で、株式会社や合同会社を設立する場合は法人として登記を行うため、個人事業主の開業届とは手続きが異なります。
どちらが自分に適しているかは、事業規模や将来の事業計画によって変わるため、税理士などの専門家へ相談することもおすすめです。
理学療法士が起業するなら、どの分野がおすすめですか？
これから起業を目指すのであれば、自分の専門性や強みを活かせる分野を選ぶことが重要です。
例えば、脳卒中やパーキンソン病などの疾患に特化した自費リハビリ、スポーツコンディショニング、高齢者向け健康事業、オンライン教育などは、理学療法士の専門知識を活かしやすい分野です。
また、競合と同じサービスを提供するのではなく、「誰の、どんな悩みを解決するのか」を明確にすることが、起業成功の大きなポイントになります。
まとめ
理学療法士には医療保険を利用したリハビリ施設を単独で開業する権限はありません。しかし、それは「起業できない」という意味ではありません。
実際には、自費リハビリや介護事業、健康事業、オンライン事業、コンサルティングなど、理学療法士の専門知識や経験を活かせる事業は数多くあります。
私自身も理学療法士として起業し、試行錯誤を繰り返しながら事業を続けてきました。その中で強く感じているのは、「資格だけでは事業は成功しない」ということです。
専門性を磨くことはもちろん重要ですが、それと同じくらい情報発信や営業、マーケティング、経営を学ぶ姿勢が欠かせません。
これから起業を目指す方は、いきなり会社を辞めるのではなく、副業や情報発信など、小さな一歩から始めてみることをおすすめします。その積み重ねが、独立後の大きな自信と安定した経営につながります。
理学療法士という資格は、単なる「就職するための資格」ではありません。
専門性を活かして新しい価値を生み出し、多くの人の健康や人生に貢献できる可能性を秘めた資格です。
この記事が、これから起業を考えている理学療法士の皆さんにとって、最初の一歩を踏み出すきっかけになれば幸いです。
起業は、会社を設立することがゴールではありません。
「どんな人に、どんな価値を届けたいのか」を考え続けることが、長く選ばれる事業につながります。
私は理学療法士として起業して7年以上、経営やWebマーケティング、ヘルスケア事業に携わってきました。このブログでは、理学療法士のキャリアや起業、経営、集客についても実体験をもとに発信しています。
これから起業を目指す方は、ぜひ他の記事も参考にしながら、一歩ずつ準備を進めてみてください。
無料相談（Zoom）を適宜行っていますので、お気軽にお問い合わせください。
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