【事例】リハビリ職がいない施設へのリハビリテーションマネジメントサポートとは

当然と言えば当然なのですが、発症直後から術後早期からリハビリというのは開始されます。そのためにPTやOTがいないとならないのですが、一方で高齢者施設や障害者施設ではどうでしょうか。

特別養護老人ホーム、介護老人保健施設、サービス付き高齢者住宅、有料老人ホーム、障害者施設、通所介護施設（デイサービス）、通所リハビリテーション施設（デイケア）、等々たくさん施設はありますが、ここに挙げた、介護老人保健施設と通所リハビリ施設においてはリハビリ職がいます。ただ、その他の施設においては、一部しかPTやOTが関わっておらず、必要な方に必要な分リハビリテーションが届いていないという事実があります。

通所介護に至っては、リハビリ特化型デイサービスという名の下「リハビリ」という言葉が一人歩きし、そもそもPTやOTが関わっていないなんてことはザラにあります。運動すること＝リハビリではありません。

リハビリが必要なことは分かっているがどのように提供したらいいのか分からない、採用したくてもコストが高くて採用できない、採用してもすぐに辞めてしまって定着しない、リハビリを施設の売りにしていきたい。このようなお声をたくさんいただきます。

今回この記事では、「リハビリテーションマネジメントサポート」という弊社のサービスを日々、数多くの施設に提供している事例をご紹介できればと思っています。

PTやOTがいなくてもリハビリテーションというものは提供できます。そのために仕組み作りやオペレーションをどのようにしていくのか、日々の疑問や課題感をどのように解消しているのか、この辺について書いていきます。

リハビリテーションの意味は、「再び適合する」という意味になりますが、対象の方が例えば「一人でバスに乗って、駅前のデパートで買い物がしたい」という希望があった場合に、下肢（下半身）の筋トレだけをやっていてもこれは達成できません。

環境調整も必要だし、バスの時間管理やお金の管理、こういったことも必要になってきます。

このように、本人の希望を達成するために、PTやOTが存在するわけです。

対象者がリハビリテーションするために、何を提供しないといけないのか。それが痛みの緩和や筋力低下といった機能的な面もそうですし、ADLやIADLといった活動、外出機会を設ける社会参加など、ICFという概念を元に、幅広く見ていく必要があります。


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基本情報については、どの施設でもヒアリングや情報収集というのは行っていると思いますが、次のアセスメントをどうするか。ここの部分をうまく運用できていない、そもそもどうしたらいいのか、何をやったらいいのかが分からないという施設が多いです。

１つの例を挙げると、身体的アセスメント・生活機能アセスメント・興味関心アセスメントに分類して考えると非常に分かりやすいです。

どの項目を選ぶかは施設によったり、施設の種類によってそれぞれですが、弊社によるリハビリテーションマネジメントサポートにおいては、TUGとCS-30は必ず行うようにしてもらっています。

TUGでは、タイムだけではなく、立ち座り能力やバランス能力、歩行能力と１つの検査で幅広く評価をすることが可能（世に出ているTUGの評価はタイムだけをみるもの）だからです。そのチェックツールを弊社で準備しています。

CS-30については、下半身の筋力をざっくりと評価することができ、年齢による基準値もあるため見える化しやすい点にあります。

以上のように、身体的アセスメントについては、身体の運動機能を検査していくものとなります。

これまで生きてきて、その方の人生の経験や背景があり、家族との関係性や環境、そのようなものも反映して目標を設定していく必要があります。そのために、興味関心チェックシートを活用して情報収集していくことがとても大切です。

以上のように、１つの例としてどのようなアセスメントを行うのか説明してきました。

この１つ１つのアセスメントに対して、弊社のPTとOTが施設職員の方々に対して丁寧にレクチャーしていきます。

アセスメントを行った先に、どのような目標設定をして、その目標を達成するためにどのようなことをしていく必要があるのか。ここについては、私たちが個々にリハビリプログラムを組んでいきます。

但し、実際に行なってもらうのは現場の職員の方々になるので、なぜこのようなプログラムが組まれているのか、プログラムを行う上でのポイントや注意点などをしっかりと説明した上で進めていきます。

また、随時対応できるように、弊社ではSlackというチャットツールを活用しているので、Slackの方に気になることがあればどんどん書き込んでいただければ、随時返信する形を取っています。

必要に応じて、目標設定の見直しやリハビリプログラムの見直しを行なっていきます。

ここで示した内容はほんの一部に過ぎず、施設によってはサポート方法に違いはありますが、リハビリが売りになって入居者数が増えたという声やデイサービスで言えば、見学に来た方の契約率が６０%から８０%になったなどの声をいただいております。

何よりも、PTやOTを雇用するとなれば、１人に対して月３０万はコストがかかりますし、万が一仕事上問題がある方の場合、そう簡単に解雇することもできません。すぐに辞めてしまって定着率が悪い場合は採用コストもかかるなど、雇用リスクがあります。

経営者視点でいけば、採用コスト・教育コストによる人事に関わる部分は一番お金がかかるところです。であるならば、ここの課題を弊社のリハビリテーションマネジメントサポートをうまく活用していただければと考えております。

施設運営・経営していて、適切なリハビリを提供したい・売りにしていきたい・人材コストを最小限に抑えたいという経営者の方々は、無料でオンライン相談も行なっていますので、是非お問合せください。

以下の、リハマネサポート専用のページで詳細をご覧いただければ幸いです。無料資料もご用意していますので、お気軽にお問合せください。